経営者が就業不能になっても生きていく方法

先日、ちょっとびっくりしたニュースがあったのでシェアしたいと思います。

ある調査によると、、、

経営者の３人に１人が、その職歴において身体的に仕事ができない状態を一定期間経験しているといいます。

現在世の中の１０人に１人は、経営者だと聞いたことがあるので、、、

日本の人口が１億２０００万人だとすると、１２００万人は経営者の計算になります。

１２００万人のうち３人に１人の経営者が「仕事をできない状態を経験したことがある」ということは、４００万人の社長が何かしらの就業不能期間を経験したことがあるってかんじですかね。

数字を見ると、、、ホントか？なんか多いな？と思いますが、計算上こうなります。

実際わたしの身近にいる経営者の方も、まだ４０代で２年連続夏の時期に一定期間入院していたり、脳梗塞で倒れてしまう方、ガンで入院される方がいらっしゃいます。

私の肌感覚ですが、、、たしかに経営者の１０人のうち３人ぐらいは、保険申込時の告知書に引っかかるので、３人に１人という調査は合っているのかもしれませんね。

こう考えると、働けなくなったことのある社長は多いですね。

一定期間って、どれぐらいの期間を指しているかわからないですが、、、

もし２、３ヶ月働けなかったら、そりゃマズいですよね。会社が心配です。

とは言っても、、、

倒れるはずもないし、倒れたとしてもあなたはそんな２、３か月も長く離脱することなんてないだろうって思うかもしれません。

ですが脳梗塞で倒れたりすると、、、実際リハビリ込みで２、３ヶ月はかかります。

私はいま現在、身内が脳梗塞で倒れて経験しています。

すでに４か月入院しています。

数日会社から離れるだけでも心配なのに、もし本当に社長が２、３ヶ月いないとなると会社は回るか心配ですね。

病院のベットの上で退屈にしているのは気が気でないです。

あなたが３人に1人という確率に該当するはずはないとは思いますが、、、

もしあなたも就業不能状態になってしまったら、会社や生活はどうなってしまうでしょうか？

従業員や従業員の家族はどうなってしまうでしょうか？

取引先からの信用は、どうでしょうか？

まぁそうなったらそうなったで何とかなるでしょう、、、と思うかもしれません。

、、、いえ、なるはずがありません！！

残念ながら、もしあなたが小さな会社の社長であったら、、、

ほぼ間違いなく会社は大損失を被るはずです。

システムがしっかり出来上がっている会社であれば大丈夫でしょうが、属人化している企業だったらきっとキツいですよね。

でも、安心してください。そんなときでもしっかり金銭的にサポートしてくれる商品があります。

社長が就業不能になってしまったとしても、会社の資金繰りや、生活費を支えてくれるサービスというものが存在するのです。

ちゃんと解決する方法があるのです。

その解決策については、下記より伝えしています。

もしあなたが小さな会社の社長であるならば、確実にご覧になり対策を講じ安心した状態でビジネスを続けてください。

P.S.　

社長であるあなたが、社長としてまず考えなければいけないことは「会社を守ること」。
そして、「家族を守ること」です。

ターンアラウンドマネジャー
根本寛也

借金を無くす方法について知りたい社長は、下記よりご覧ください。